【日経産業新聞/2021年8月19日発刊】社外取締役、40代・女性の登用も

【日経産業新聞/2021年8月19日発刊】社外取締役、40代・女性の登用も

先週の日経産業新聞、沢山反響いただきました

連載中の日経産業新聞”次世代リーダーの転職学”、たくさん反響いただきました!

『社外取締役、40代・女性の登用も』

Yahoo!ニュースにも取り上げていただくなど旬な話題になりつつある、
社外取締役のテーマです。

(株)morichにも社外取締役や非常勤監査役などのご要望が昨年末あたりから激増!
「社外取締役」と聞くと、年齢は50~60代で経営の第一線から退いた元・社長や
元・役員クラスの人がセカンドキャリアとして他社の取締役に招かれ、
非常勤で経営へのアドバイスを行う。
あるいは、現役の経営者、弁護士、会計士、大学教授、官公庁出身者などのイメージではないでしょうか?

ところが、最近では社外取締役を務める人材が多様化してきました。
たとえば、企業に勤務するマネジメントクラスが副業的に社外取締役に就くケースが増えているのです。

そして、「経営のエキスパート」に限らず、何らかの専門領域でキャリアを積んだ人が
社外取締役を務めるケースも増えてきました。

その背景には、企業統治指針(コーポレートガバナンス・コード)の改訂案の一つに、
独立した社外取締役を取締役全体の3分の1以上選任する、というものがあります。
対象は、東証1部を引き継ぐ「プライム市場」の上場企業。
しかし、現在の状況ではおよそ1000人が不足するとみられています。

個人的には、現役の経営ボードの方々や、女性のマネジメント層・起業家の皆様に
チャレンジしていただきたいmissionと思っています。
ダイバーシティが議論を活発化します!
予定調和ではない経営会議には必須と感じます!

具体的なキャリア観点からのメッセージも・・
いくつかの具体的事例も紹介していますので詳しくは本文にてチェックくださいませ。

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