日経電子版：出世ナビ「次世代リーダーの転職学」より
新規記事公開されました！
先月、私の友人や先輩女性のSNS投稿でとても多かったのが”社外取締役ご報告”のメッセージ。
ちょうどこの記事を書いていた最中でしたのでまさにまさにと実感・体感していました。
昨年末あたりから、morichにも社外取締役や非常勤監査役などのご要望が激増。
「社外取締役」と聞くと、年齢は50～60代で、経営の第一線から退いた
元・社長や元・役員クラスの人がセカンドキャリアとして他社の取締役に招かれ、
非常勤で経営へのアドバイスを行う。
あるいは、現役の経営者、弁護士、会計士、大学教授、官公庁出身者などの
イメージではないでしょうか？
ところが、最近では社外取締役を務める人材が多様化してきました。
たとえば、企業に勤務するマネジメントクラスが
副業的に社外取締役に就くケースが増えているのです。
そして、「経営のエキスパート」に限らず、何らかの専門領域で
キャリアを積んだ人が社外取締役を務めるケースも増えてきました。
その背景には、『独立した社外取締役を取締役全体の3分の1以上選任する』という
企業統治指針（コーポレートガバナンス・コード）の改訂案の一つがあります。
対象は、東証1部を引き継ぐ「プライム市場」の上場企業。
現在の状況ではおよそ1000人が不足するとみられています。
個人的には、現役の経営ボードの方々や、女性のマネジメント層・起業家の皆様に
チャレンジしていただきたいmissionと思っています。
ダイバーシティが議論を活発化します!
予定調和ではない経営会議には必須と感じます！
具体的なキャリア観点からのメッセージも・・
続きは本文をチェックいただけたら幸いです。